転職の心得

【転職の心得】求人票ではどの項目を確認するべき?<この部分は必ずチェック!>

【転職の心得】求人票ではどの項目を確認するべき?<この部分は必ずチェック!>

エージェントやハローワークなどで、求人案件を紹介してもらうときに提示される「求人票」。

しかし、色々な情報が書いてあり、何をどう見てよいのか分からないということも…。

今回は「求人票のどの部分を見るべきか?」をご紹介します。

【求人票を確認!】求人票には企業とポジションの情報がまとめられている

下は、求人票の一例です。(クリックで拡大します)

転職エージェントやハローワーク、それぞれの機関によってテンプレートは異なりますが、概ねこのような形で提示されます。

求人票には大きく2つ、「企業の基本情報」(図の1枚目)と「求人の内容」(図の2枚目)の情報が掲載されています。

上記のように2枚に分かれることもありますし、1枚に簡潔にまとめられていることもあります。

では、どのような部分を見ておけば良いのでしょうか。

【求人票を確認!】求人票でまず確認するべき項目は?

求人票に書いてある情報から、まずは以下のような確認をしましょう。

・会社名…会社名は間違いないか?親/子会社と間違えていないか?
・事業内容…どのような事業を行なっている企業か?
・会社概要…どのような背景・ビジョンがある企業か?
・条件(給与・休日)…給与や休日は希望に合っているか?
・募集職種…どのような職種での募集か?
・職務内容…仕事の内容は希望に合う・能力を活かせるものか?
・応募資格…必要学歴やスキルを満たしているか?

取り急ぎ、この内容を押さえていれば

「どんな会社が、どんな求人を出しているのか」

「自分がそこにマッチするか」

が概ね判断できます。

たくさんの求人票の中から絞り込まなくてはいけない場合は、会社概要・職務内容・給与、この3つは最低でもチェックし、そこからスクリーニングをかけていきましょう。

また、転職エージェントに相談する場合、自身の経歴を伝えて求人票を出してもらうのでミスマッチは起こりにくいですが、自分で求人を選んで求人票を出さなくてはいけない転職サイトやハローワークなどの場合は、要注意です。

「条件(職務内容)が良いと思って応募したが、自分に合わなかった。」
「職務内容も条件も興味があったが、応募資格を満たしていなかった。」
「やりたいことができると思ったが、できない(実現まで相当な時間を要する)。」

求人票をよく読まないと、入社後このようなミスマッチが発生する可能性もあります。

【求人票を確認!】求人票の記載内容だけでは、判断が難しいことも…

とはいえ、いくら内容が詳しく書かれていても、1枚や2枚の用紙の内容だけでは、判断がつかないこともあります。

それは、「社風」や「具体的なキャリア形成」についてです。

社風は、求人票によって記載されていることもありますし、企業サイトで雰囲気を知ることもできますが、実情は入社してみないと分かりにくいものです。

また「何年後にどんな仕事をできるのか」というキャリア形成についても、入社してからでないと知ることが難しい部分です。

しかし、これらの情報を事前に知る手段があります。

その手段とは、転職エージェントを使って転職するというものです。

転職エージェントはその会社や求人票の内容について把握しています。

なぜかというと、

①エージェントは基本的に企業から細かく求人情報についてヒアリングしている
②過去にその企業に入社した人がいる場合、本人からヒアリングしていることがある

という、企業と入社者の両軸から情報をヒアリングしているため、求人票に記載がない内容でもエージェントから確度の高い情報を聞き出すことができるのです。

転職エージェントは、企業と求職者がWin-Win(双方にとってメリットがある)の関係になるよう努めています。

企業には「この人を採用してよかった」と、そして求職者には「この企業に入社してよかった」と感じていただく必要があります。

そのため、企業や求人情報についての勉強もしっかり行なっているのです。

転職サイトなどで求人票を探すのも良いですが、転職エージェントに求人を紹介してもらい質疑応答することで、より深く求人案件を理解することができます。

【求人票を確認!】まとめ/たくさんの求人票に目を通そう!

求人票にはたくさんの情報が書かれており、その情報量の多さに戸惑ってしまうかもしれません。

ですが、一つずつ確認していけば大丈夫です。

注意したいのは、条件の部分。

職務内容にばかり注目して年間休日や給与を見落としてしまうケース・またはその逆もあります。

求人票のデータを自分の日々に落とし込み、イメージした上で応募することをおすすめします!

ぜひ、日本若者転職支援センターにもご相談ください。