様々な働き方

【様々な働き方】終身雇用はもう昔の話?移り変わる時代と若者

【様々な働き方】終身雇用はもう昔の話?移り変わる時代と若者

★終身雇用を望む若者VSそうはいかない社会の構図?

若者には、終身雇用を望む人が多くいます。

内閣府は、1998年と2004年に18〜24歳の若者にアンケート調査を行いました。

「一生一つの職場で働き続けるべき(終身雇用に賛成)」の質問には、1998年が9.6%から2004年には10.3%と増加、また「積極的に転職する方が良い(転職に賛成)」の質問には1998年が22.0%から2004年には14.2%と減少しています。

少し前のデータにはなりますが、若者の間では働くことに若干保守的な考えが広がっているようです。

実際、社会経済生産性本部「新入社員半年間の意識変化調査」によると、終身雇用を望む新入社員は増加傾向にあるとのことです。

しかし、一方で企業(経営者)の考えは異なっています。厚生労働省統計情報部「雇用管理調査」で見ると、1993年と2002年で比較して「終身雇用慣行を重視する」と回答した企業は31.8%から8.5%に大きく減少しており、終身雇用制度を重視する企業が少なくなっていることが分かります。

「安定したい若者」と「終身雇用は過去のものと考える企業」。

企業側への調査は2002年のデータですので、現在ではこの数字にますます開きが出ていることが予想されます。

かつての日本では、転職をする人は前職で何か問題があったなどの見られ方をしていたようですが、今はもうそんな時代ではありません。

キャリアは自分で作るもの、仕事は自分で選ぶもの。

今は、終身雇用だけがスタンダードではなくなっています。

少なくとも企業側がそういった意識にシフトチェンジしています。

勤続年数が長いから賞賛されるのではなく、その企業で何をして、どう自分のキャリア形成に役立ててきたかが問われます。

企業側がそう考えているということは、企業に採用されて働く私たちは、当然古い考えを捨てなければいけません。

かつては「会社に骨を埋める覚悟」の一方で「会社がなんとかしてくれる」という考えも通用しましたが、それはもう、今の日本では既に通用しなくなっているのです。

では、これからどのように動けば、日本の社会で生き残っていけるのでしょうか。

★4年前は既に昔?

  • ■平昌五輪で日本は冬季五輪過去最高のメダル13個を獲得
  • ■大谷翔平がメジャーリーグで二刀流の活躍
  • ■是枝監督「万引き家族」がカンヌ最高賞に輝く
  • ■サッカーW杯で日本が決勝T進出
  • ■高校野球で金足農業が秋田県勢103年ぶりとなる決勝進出
  • ■予算300万円のB級映画「カメラを止めるな!」が大流行
  • ■DA PUMP「U.S.A.」が大流行
  • ■テニスの大坂なおみが全米オープン女子シングルス優勝
  • ■ゾゾタウン前澤氏が世界初の月旅行へ

(引用:年代流行

見覚えがある話題も多いのではないでしょうか?

これらのニュースは、全て4年前の2018年の出来事です。つい最近のことのように感じるニュースもあるかもしれません。

しかし、もう4年も前の出来事なのです。

このように、日本の社会は日々めまぐるしく変化しています。

新たな時代を生きるには、その時代に適応していく必要があります。

そして順応するには、現状を理解し、必要なスキルを身につけることが重要になってきます。

パソコンで例えると分かりやすいでしょう。

かつて、高度経済成長期の日本人ビジネスマンのデスクには、パソコンなどありませんでした。

ところがどうでしょう、今やパソコンはどの業界であっても、日々の業務にはなくてはならないものです。

タイピング能力や、基礎的なITリテラシーがなくては仕事になりませんよね。

もっと身近な話に例えると、スマートフォンでも同様のことが言えます。

個人のスマートフォンの保有率は2011年には14.6%だったものの、2016年には約4倍の56.8%がスマートフォンを持っているというデータが出ています。(総務省調べ

スマホは現代人にとって大切なコミュニケーションツール。

フリック入力が遅かったり、使い勝手が分かっていないと、仕事はもちろん普段の生活でも不便が多々あることでしょう。

パソコンやスマホに限らず、時代に順応して求められるスキルを身につけることは働く上で大変有利になります。(もちろん他にも、普遍的なコミュニケーション能力などのポータブルスキルももちろん必要です。)

そして、「今はこれがトレンドだから」とスキルを「点」として考えず、「このような時代になってくるから、このスキルが必要だ」と、時代と自分のスキル・キャリアを「線」として考えるのが良いでしょう。

★まとめ

終身雇用制度が崩壊した今、個人の「働く力」が問われています。

会社に聞かしてもらうのではなく、自分が生きるステージの会社を選ぶ時代へ。そのために、必要なスキルや経験を磨いておくことを強くおすすめします。